マリンプロジェクトの2014年6月の日誌

ワールドカップブラジル大会で、日本代表は本日早朝のコロンビア戦に敗れ、グループリーグ敗退が決定してしまいました。

真に残念です。
6月上旬、12年の付き合いだった愛犬が手術の甲斐もなく死にました。
6月はまた終わったわけではありませんが、筆者にとってこの二つが6月のビッグニュースです。
ともに良い話ではありませんし時節柄気分も滅入りがちですが、しっかりと気持ちを切り替えて、本日も良い仕事をしたいと思います。

厚生労働省医薬食品局は6月10日、「2012年度に個人輸入サイトで販売していた健康食品を調べたところ、109製品のうち56製品から医薬品の成分が検出された」と発表し．「国民の皆様へ」として、当該製品の個人輸入・使用の中止とすでに使用してしまい健康被害が疑われる場合には医療機関を受診すること等の注意喚起をしました。

あわせて、インターネット等で、薬事法上違法であることが疑われる医薬品等のサイトを発見した場合には、直ちに、厚生労働省・地方公共団体の通報窓口「薬事法違反の疑いがあるインターネットサイトの情報をお寄せください」 、または、厚生労働省・地方公共団体の通報窓口「あやしいヤクブツ連絡ネット」 に通報してくださいと呼びかけています。
詳細は、厚生労働省　報道発表資料「平成24年度『インターネット販売製品の買上調査』の結果を公表します」をご参照ください。

基本的に国産の健康食品は、薬事法をはじめとした日本の法令を遵守し厳格に製造されておりますから、特に今回問題となったような医薬品成分の使用（とそれによる健康被害）はまず心配ありませんが、海外から個人輸入された製品は(そのような日本製品に比べて)品質上のリスクが高いことは否めません。
今回の発表における医薬品成分の検出率、すなわち「109製品のうち56製品から医薬品の成分が検出された」とされる割合自体は驚きですが、品質上のリスクは、この「医薬品成分の使用」だけに限りません。
たとえば不衛生な管理（原料、作業場所、作業方法等）で製造された可能性、オーバートークされた効能・効果(そもそも日本では健康食品の効能効果の記載は原則的にできませんので、そのあたりの規制が緩い外国製品に魅力を感じてしまうのかもしれません)、根拠の希薄な安全性を標ぼうしている可能性など、多岐に渡ります。
また、万一摂取した後に何らかの問題が生じたとしても、外国製品、および個人輸入された製品ゆえの情報不足から、適切な対処が困難となるおそれもあります。

以上から、今回のような行政の注意喚起を受けるまでもなく、外国からの個人輸入製品の使用は、メリットよりもリスクのほうが大きいと思います。
従いまして、我々は日本の法令にのっとって製造された日本製品のうちから、品質、価格、販売方法など、さまざまな角度から吟味したうえで、信頼できる、納得できる商品を賢く選択し、上手に利用したいものです。

弊社は5月末で決算を迎え、無事第10期を終えることができました。
今期は、当初の予想を上回るかたちで、過去最高の売上高を記録することができました。

またそのことで、東日本大震災義援金をはじめとした、さまざまな被災地への継続的支援活動も、目標以上に達成できました。
これもひとえに、お客様、仕入先様のお蔭と、深く感謝いたします。
今後も、「一層よい健康食品をご提供する」ことを常に意識しながら、日々精進してまいりますので、どうぞ引き続きご愛顧のほどよろしくお願いいたします。

朝日新聞 平成26年5月29日朝刊に、「健康食品、品質は大丈夫？ 国立研究所、103製品分析」と題する記事が載りました。
要旨は、次のとおりです。

• 国立医薬品食品衛生研究所が、健康食品103製品を分析したところ、その21％にあたる22製品で、表示されている成分が含まれていなかった。
• 103製品の12％にあたる12製品では表示されていない成分が混入していた。例えば、「ビルベリー」の表示がある製品に、より安価な原材料が入っていたがその表示はなかった。
• 別の研究では、32製品（カプセル・錠剤）について、腸内で吸収される状態に形が崩れるかを調べたところ、半数の16製品で形が崩れなかった。

これらの結果から、質の悪い健康食品が市場に流通していることがデータで裏付けられたとし、「利幅を増やすために粗悪品を作る業者がいる可能性がある」、「業界全体で見ても実態は同じだろう」、「メーカーに十分な技術力がないことも要因の一つ」などの有識者の意見で総括されています。

現時点では、今回の記事のベースとなっている研究が手元にありませんので詳細確認はできていませんが、私どもわが国の健康食品の製造現場で従事する者からすると、当該研究は、古いデータを含むとはいえ(データは2005年以降ということです)、この分析結果も、この総括も到底信じがたいことです。

一般的に、わが国における通常の健康食品は、医薬品に準拠した考え方で、製品化・製造・品質管理されています。
これがいわゆるGMP(製造工程管理基準)の考え方で、昨今の食品に対する諸問題（産地・品種偽装による不信感、毒物の意図的混入、アレルギー問題等）、そしてそれらに対する個別の行政の指導と業界の品質保証体制(健康食品GMP，ISO、HACCPの導入等）等から、健康食品を含む加工食品は年々厳しい製造管理、標準化(透明性。簡単に原材料や規格を変更できない)が求められており、それに対応できないメーカー、および結果的に粗悪品を送り出したメーカーは厳しく糾弾され、その結果市場から淘汰されていく運命にあります。

このような品質保証体制の流れは、加工食品の中でも、味・色・臭い等の五感で品質を判別しにくい健康食品では、従前から少しずつさまざまな段階を経て進められてきたもので、最近になって唐突に制定されたものでは無いですから（そのひとつが「健康食品GMP」で、健康食品以外の他の加工食品にはISOやHACCPは導入されてもGMP導入はありません）、当該研究の着手時点でも大半の日本製健康食品の品質は高水準にあったはずですが、たまたま検体となった製品に、粗悪な輸入品、管理レベルの低いメーカー品、悪徳メーカー品などが多く含まれたなど、何らかの特殊な事情があったのかもしれません。

ともあれ、本件をわが国の健康食品事業者の立場で俯瞰すると、 こうした現状の健康食品を取り巻く厳しい製造環境・管理体制・保証体制の中で、当該研究で認められたような粗悪品が、今も市場で、相当な割合を占めて、堂々と流通していることは、極めて考えにくい状況と考えます。